XTB、詐欺電話をアプリで判定　なりすまし対策を強化

投資詐欺は、メールや偽サイトだけの問題ではなくなっている。

いま増えているのは、証券会社、FX業者、暗号資産取引所、カスタマーサポート担当者などを装い、電話で投資家に接触する手口だ。相手は「本人確認が必要です」「出金手続きに問題があります」「口座保護のために操作してください」といった言葉で不安をあおり、ログイン情報、認証コード、遠隔操作アプリのインストール、送金を求める。

こうした電話型の詐欺は「ビッシング」と呼ばれる。英語の「voice」と「phishing」を組み合わせた言葉で、声によるフィッシング詐欺を意味する。

今回、XTBが導入した新機能は、このビッシング対策を目的としたものだ。

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XTBの新機能、電話の相手をアプリで確認

XTBの新しい通話認証機能では、顧客がXTB担当者を名乗る電話を受けた際、アプリ内でリアルタイムのプッシュ通知を受け取り、その電話が正規のXTB担当者からのものかを確認できる。これにより、利用者は電話口の説明だけを信じるのではなく、アプリ上で着信元を確認してから対応できるようになる。

また、この機能は本人確認の簡略化にも使われる。従来のように複数のセキュリティ質問に答える代わりに、顧客がアプリ上の通知を承認することで、本人確認を行える仕組みだ。サポート対応の利便性を高めながら、なりすましリスクを下げる狙いがある。

XTBのオマール・アルナウトCEOは、顧客口座の安全を最優先事項とし、サイバー脅威が急速に進化する中で、金融機関は革新と責任をもって対応すべきだと述べている。

急増する「ビッシング」の脅威

背景にあるのは、投資関連詐欺の「電話化」だ。

CrowdStrikeの2025年版Global Threat Reportによると、ビッシング攻撃は2024年上半期から下半期にかけて442％増加した。メールの文面や偽サイトだけでなく、電話で直接話しかけることで、利用者に冷静な確認をさせず、短時間で認証情報や送金操作を引き出す手口が広がっている。

特に投資・FX・CFDの分野では、顧客が口座、入出金、本人確認、取引制限などに敏感であるため、詐欺師が「口座が凍結される」「今すぐ確認が必要」といった言葉を使いやすい。

日本の個人投資家にとっても、これは他人事ではない。海外FX業者や投資アプリを利用する場合、電話、メール、SNS、LINE、Telegramなど、複数の経路から偽サポートが接触してくる可能性がある。

XTB名義を悪用したクローン業者も確認

XTBをめぐっては、過去に英国金融行動監視機構（FCA）が、XTBの名称や住所、ブランド情報を悪用したクローン業者について警告を出している。

FCAは2024年8月、「XTB Limited」を名乗るクローン業者について警告を公表し、この業者はFCAの認可を受けていないにもかかわらず、正規業者を装って英国の消費者に接触していたと説明した。FCAは、詐欺師が正規企業の住所、電話番号、メールアドレス、登録番号などを混ぜて使う場合があるとも注意喚起している。

また、FCAは2023年12月にも「XTB Trading World」というクローン業者に対する警告を出している。この業者もXTB Limitedとの関係を装っていたが、正規のXTBとは無関係だとされている。

XTB自身も詐欺に関する注意喚起資料の中で、詐欺師がXTBを含む信頼性の高い金融会社の一員を装い、正規企業のロゴ、レターヘッド、似た名称、実在する住所などを使って送金を促すことがあると警告している。

投資家が確認すべき点

今回のXTBによる対策は前向きな一歩だが、システムだけで詐欺を完全に防ぐことは不可能だ。投資家には「電話を受けた側が主体的に確認する習慣」が求められる。

XTBや他業者を名乗る電話を受けた際、すぐに指示に従うのは禁物だ。たとえ相手が正規の担当者を自称しても、パスワードや認証コード、カード情報を聞き出そうとしたり、遠隔操作アプリの導入を求めてきたりした時点で、詐欺を疑うべきである。

また、連絡先の真偽は必ず公式サイトやWikiFXのような第三者プラットフォーム、あるいは規制当局のデータベースから直接確認する必要がある。検索広告やSNSに貼られたリンク、メッセージ内のURLを安易に信用することは避けるべきだ。

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