船舶輸送ルートへの攻撃激化を受け、原油価格は上昇を継続

原油価格は火曜日も上昇を続け、ブレント原油は2％高の107.80ドル、WTI原油は1.9％高の103.45ドルとなりました。フーシ派による新たな攻撃や、湾岸地域の船舶に対するイランの攻撃を受け、供給懸念が一段と強まっています。さらに、ホルムズ海峡を迂回するサウジアラビアの東西パイプラインが閉鎖されたことで需給は一段と引き締まり、エネルギーインフラや船舶への攻撃が続く中、供給混乱が長期化するとの懸念が高まっています。

米国株式市場では、水曜日のFRB政策決定を控える中、火曜日の株価指数先物は下落しました。米10年債利回りは5％を上回り、2007年以来の高水準となりました。米国とイランの対立を背景としたインフレ懸念により利回りが上昇し、株式のバリュエーションに対する圧力が強まっています。

暗号資産市場では、米上院が銀行、倫理、不正資金対策に関する懸念への対応を目的とした改訂版CLARITY Actを公表したことを受け、ビットコインは1.9％上昇し、78,204ドル付近となりました。承認されれば、暗号資産規制の明確化が機関投資家の参入拡大につながる可能性があります。ただし、ビットコインは引き続き厳しいマクロ環境の影響を受けており、市場ではFRBによる25ベーシスポイント利上げの確率を92％織り込んでいます。

金（ゴールド）は4,300ドルを下回る水準で引き続き下押し圧力を受けており、約1か月ぶりの安値付近で推移しています。市場では今週の主要中央銀行による政策決定を控え、様子見姿勢が強まっています。原油高と先週の強い米インフレ指標を受け、FRBがよりタカ派的な姿勢を示すとの見方が強まり、利息を生まないゴールドの重しとなっています。

今週は、FRB、イングランド銀行、日銀がそれぞれ金融政策を発表します。特に、FRBの最新経済見通しと、ケビン・ウォーシュFRB議長による今後の金利見通しに関する発言に注目が集まっています。結果次第では、米ドル、米国債利回り、ゴールドが大きく動く可能性があります。