エネチェンジ---大幅に続落、信用取引の規制強化を引き続き嫌気

大幅に続落。

東証が1日から信用取引に関する規制措置を強化したことが引き続き嫌気されている。

新規の売付及び買付に係る委託保証金率が70％以上（うち現金40％以上）となった。

日証金も増担保金徴収措置を実施している。

同日から委託保証金率が50％以上（うち現金20％以上）となった東京通信 (TYO:7359)も大幅に続落している。

両株とも短期間で急騰していただけに、利益確定売りも重なっているようだ。